民主党の圧勝に終わった米国中間選挙。トランプに冷水を浴びせると、日本国内の鎖国系政党が風邪をひくのではないか。威勢がいいだけでは国民に希望的な展望を示せず、いずれ反発を食らうのではないかという、現在のトランプの姿に自分たちの行く末を重ねるのではないか。それくらいの想像力があればの話だが。
民主党の選挙運動における政策に関して気づいたことがあった。国民皆保険制度は、社会主義の制度とみなされていることである。日本はかつて世界で唯一成功した社会主義国であるといわれたことがあったと思うが、国民皆保険制度はその代表的な施策なのだろう。ただし、今日では短期滞在の外国人に悪用されるケースが目立つ。
国民皆保険制度が社会主義的であるのなら、医療費、ここでは薬剤費に関する材料費も市場原理に任せていては先ゆかなくなるのは当然だ。患者数の多い廉価多売から、希少疾病に対してアプローチすることで顧みられない疾患が少なくなるものの1投与あたりの単価が超高額となる治療法へと転換していく中で、今日、「製薬」と言われるものの実態はバイオテクノロジーとなり、従来の有機化学をベースとした製薬は旧型産業となっている。今年、不斉合成関連で日本人のノーベル化学賞を受賞したが、今、薬学部に有機化学系の研究室はどれくらい残っているのだろう。
このような産業の転換点、従来の手法では新しいターゲットが見つけにくくなった時期に開発されたものがHPVワクチンなので、その必要性に疑問が生じる。ウイルスの常在性から言えば、風邪のワクチンを作ろうとするようなものだ。ある程度暴露されて免疫寛容がベースとして生じているところに無理に抗原性を生じさせようとして、過度なアジュバントを使用していないか。COVID-19ワクチンに陰謀説の疑いがかかるのも、上記のような時代背景もあるだろう。
