Perfect Days

 

海外の投稿サイトにてレビューを見て知りました。まだ観ていませんが、その言わんとするところはなんとなく想像できます。

この映画の出資者が、その舞台となった渋谷のトイレの持ち主ということで、ただの宣伝という見方もあるようですが、こういう価値観の主人公は、どちらかというと日本人というよりフランス人に多いのではないかと思います。

主人公のライフスタイルは、ミニマリストとか、エコシステムとかいう言葉を連想させますが、Linuxの使い手みたいな感じですね。日本にはそんなにいませんね。

この映画に感銘を受けた人が、いわゆる「丁寧に生きる」という点でどのようなことを始められるかというと、私の経験として

１）浴槽の吹き出し口を外して、バルブの中に溜まっている湯垢を取る。

２）洗濯槽の底蓋を外して、そこに溜まっているバイオフィルムを取る。

３）アイロンに使用する水は薬局で売っている精製水を使う（水道水では、塩が発生して蒸気口が詰まるので）

４）観葉植物は株分けして子を増やす

そんなところでしょうか。本編を観ていないので、あくまで他人のレビューを参考に思い浮かぶものですが。

先日、息子が帰ってきていたときに、私が若い頃に着ていた革ジャンを譲りました。気に入らなければ無理には譲るつもりはなかったのですが。

私が古着で買って25年くらい経っていますが、どれくらい持つでしょうか。

光学ディスクの衰退

5インチベイの光学ドライブが生産されなくなるという話を耳にし、すでにノートPC用のスリムドライブをアダプタにはめ込むという方向で対応が進んでいるようである。microATXのスリムタワーPCなどでは光学ドライブにスリムドライブを採用しているものがインテル第4世代あたりから進んでいた。

ソニーが記録用ブルーレイの生産をやめることが発表された後、パイオニアが光学ドライブ事業から撤退した。そしてパイオニアは外資に買収された。

その流れを加速させたのはUSB記録メディアの普及があるだろうし、それによってLinuxを含むOSのインストールが格段に容易になった。Windows98のPCにUbuntuをインストールしようと試みた際には、いつになったら読み込んでもらえるかわからないDVDディスクにしびれを切らした経験がある人は多いだろう。

Windows10のサポート終了を10月13日に控え、欧州を中心にLinuxのインストール体験会のイベントが年末まで予定されているようだ。残念ながら日本での開催は予定されていない。デスクトップパソコンに占めるLinuxのシェアは、ざっくりフランスで約１０％、アイルランドやドイツで約５％、USで4.5％、UKで２％強、日本で２％弱で、概ね、Linuxの普及率に比例しているように思えるが、日本で皆無なのは、そのような土壌がないのだろうと想像する。

これから科学フェスタ、産業フェスタなどのものつくりに関連するイベントが行われる季節を迎えるが、一昔前に比べるとそのようなイベントへの企業の参加も減ってきているのではないか。家電や音響メーカーが軒並み外資に事業売却されたことも無関係ではないのだろう。

寂しい秋になりそうだ。

これからの住宅事情を占う

 少し前に、子供が3人以上いる世帯は3人目以降の学費は無料になるという話がありました。その後、その話はニュースなどで耳にしなくなりました。

先日、子供が3人いる知人に聞いたのですが、すでにそのような世帯は一人目から全員無料になっているって、知っていましたか？大学生も対象です。その知人のお宅は一番上が国立大学生ですが、学費は無料だそうです。留年したら駄目とか、浪人したら駄目とか、間が空き過ぎたら駄目とかいろいろ細かい条件はあるそうですが。

これまでのご時世では、失礼ながら子供が3人以上いる家庭のほとんどが避妊に失敗したことに心当たりのあるご家庭だったでしょう。そのような家庭ににわかに宝くじ施策が施されたような一方で、数は少ないと思いますが、「うちの経済力では3人は無理だ」と3人めを授かったときに中絶を選択したご家庭には、カトリックでもないのに天罰があたったような心境なのではないでしょうか。

行政の施策の過渡期にはそのような悲喜こもごももあるとは思いますが、今後の長期的な方向性としては、不妊治療でやっと1人授かったご家庭は別として、二人授かったご家庭はもれなく3人目を目指してほしい、という行政からのメッセージと受け取っていいのではないかと思います。

それによっていろいろな影響が現れると思いますが、その一つにコンドームの売れ行きが下がってしまうというのがあると思います（それは冗談として。多少はあるかも）。それ以外にも、住宅事情として子供3人を想定した住宅設計というのを本格的に目指す必要があると思います。今日の都市部でその需要に迅速に対応することは難しいでしょう。だとすると、地方からその需要に対応し、それに呼応する人口動態の変化が生じるのであれば、今日の都市部一極集中も緩和されるのかもしれません。

ひとつの教育行政にそんな社会のリモデリングまでを期待するのは、ちょっと飛躍がありますかね。