ブラックフライデーの影響で、佐川急便の配達が遅延気味だというニュースがあった。ネット通販の普及で、物流に負荷がかかり続ける時代となっている。
我が家は昨年の年賀状で、「年賀状は今年で終わりにします」のご案内をした。昨年、喪中はがきをいただいた（ため、そのお知らせをしていない）人との間での連絡は残っているが、今年は年賀状の印刷がないのでややのんびりとした年末を迎えている。ハガキの印刷はネット注文、宛先は自宅プリンターだったが、最後に家族写真を使ったのは子供が高3と高1の頃のものでもう5年前になる。その後4年間は味気ない図柄印刷のものが続いていた。
一般の郵便物も最近はレターパックで送ることが常で、それ以下の価格での送付は安全面での不安を感じたり、配達員に負荷をかけて申し訳なく感じてしまう。あるいは逆に、手紙やハガキは誤って紛失してしまっても構わないような用件で、生存確認くらいのコミュニケーション手段として、郵政を支えるための薄く広くかき集めるお賽銭のような位置づけになってしまっているのかもしれない。
Source: StatCounter Global Stats - OS Market Share
上の図に示されるように、インドにおいてはWindowsのシェアが徐々に低下し、現在では総数としてはUnknownがトップです。その主体はインド政府が開発したBOSS GNU/Linux（DebianベースCinnamonデスクトップ）であることが予想されています（何らかの理由でLinuxとしてカウントされていない）。
昨今の日中の政治的摩擦は、どうしても日本が米国の威を借りて強気に出ている点が否めないため、私個人としてはかっこ悪いことこの上ないと感じています。
では、日本は対米従属から脱却できるのか、一例としてPCのOSでさえ米国に依存しきっているのに・・・というところから、過去に日本ではTRONという国産組み込みOSを教育用に普及させようとして頓挫したというケースを聞いたことがあったので、この機会に調べてみました。
以下、Geminiによる。
TRON（トロン）、特にパソコン向けのOSであるBTRONが日本の教育現場で普及しなかった理由は、単一の要因ではなく、**「日米貿易摩擦という政治的圧力」と「Windowsの爆発的な普及という市場の力」**が複雑に絡み合った結果です。
当時の状況を整理して解説します。
1980年代後半、日本の学校教育に導入するパソコンの標準規格として、TRON（BTRON仕様）が採用されることがほぼ決定していました。しかし、以下の要因によりその計画は頓挫しました。
これが最も直接的かつ決定的な打撃となりました。 1989年、アメリカ通商代表部（USTR）は、日本の独自規格であるTRONを**「貿易障壁（非関税障壁）」候補**としてリストアップしました。
アメリカ側の主張: 「日本政府が学校教育にTRONを指定することは、アメリカ企業（マイクロソフトやIBMなど）の参入を阻害する不公正な貿易慣行である」
実際の影響: 当時はジャパン・バッシング（日本叩き）が激しい時代でした。松下電器（現パナソニック）などのメーカーは、アメリカ市場でのビジネスへの報復を恐れ、教育用TRONパソコンの製造・販売から撤退せざるを得なくなりました。
結果: TRONは「政府調達の対象外」とされ、教育現場への導入計画は白紙撤回されました。
注記: 後にアメリカ側は「誤解があった」としてTRONを制裁リストから外しましたが、その頃にはすでにメーカーが撤退し、時機を逸していました。
TRONが政治問題に巻き込まれている間に、世界のPC市場は劇的に変化しました。
Windowsの台頭: 1990年代に入ると、MicrosoftのWindows 3.1やWindows 95が登場し、世界的な覇権を握りました。
PC-9800シリーズの存在: 当時、日本のPC市場はNECのPC-9800シリーズが圧倒的なシェアを持っていました。NECなどの国内メーカーにとっても、ハードウェアごとの違いをなくして共通化を目指すTRON構想は、自社のシェア（既得権益）を脅かす存在でもありました。
導入計画当初は「子供にも使いやすいOS」としてBTRONが評価されていましたが、Windowsが普及するにつれ、現場の声が変わりました。
「実社会で使われているものを」: 保護者や教師から、「学校独自のものではなく、社会に出た時に役に立つWindowsやMacを教えてほしい」という要望が強まりました。
ソフト不足: 普及しなかったため、教育用ソフトウェアの開発会社もTRON向けの開発を行わず、Windows向けのソフトばかりが増える「鶏と卵」の状態に陥りました。
一般的なマーケティング理論（ロジャースの普及学）では、普及率が16%（イノベーター2.5% + アーリーアダプター13.5%）を超えると、市場は「キャズム（深い溝）」を超え、一般的になり始めるとされています。
先行者利益がある期間: 普及率 16%以下（アーリーアダプターまで）
コモディティ化（常識化）: 普及率 16%〜50%以上
この基準をLinuxの各市場に当てはめると、現状は以下のようになります。
普及率: 80%〜100%
判定: 先行者利益は終了 → 「インフラ（社会基盤）」化
Webサーバー、クラウド（AWS, Azure, GCP）、スーパーコンピュータ（TOP500の100%がLinux）の世界では、Linuxは圧倒的なマジョリティです。 ここでは「Linuxが使えるから希少価値がある（先行者利益）」という段階は2000年代〜2010年代初頭に終わりました。現在は**「Linuxを知らないと仕事にならない」という、英語や数学のような基礎教養**になっています。
今の利益の源泉: 「Linuxを使えること」自体ではなく、「Linux上で何（AI、コンテナ、自動化）ができるか」にシフトしています。
普及率: 非常に高い（Androidを含めれば世界シェア70%以上）
判定: 先行者利益は終了 → 「標準規格」化
AndroidはLinuxカーネルベースです。家電、自動車、工場の制御システムもLinuxが主流です。ここでもLinuxは「当たり前の選択肢」です。
普及率: 約 3% 〜 4%
判定: 依然として「先行者利益（ニッチな強み）」が存在
WindowsやmacOSが支配するデスクトップ市場において、Linuxのシェアは極めて低いです。 しかし、「3%〜4%」という数字は、まさにイノベーター（2.5%）からアーリーアダプター（13.5%）への移行期に当たります。
【デスクトップLinux利用者の先行者利益とは？】 市場シェアが低い今だからこそ、以下のメリット（利益）があります。
開発環境との親和性: 本番環境（サーバー）と同じ環境を手元で動かせるため、エンジニアとしての生産性が劇的に向上する。
ハードウェア寿命の延命: Windows 11等の要件を満たさないPCでも、Linuxなら高速に動作し、資産を有効活用できる。
深い理解: OSの仕組みを強制的に学ぶことになるため、ITリテラシーがWindowsユーザーより圧倒的に高くなる。
先行者利益の限界点（The Tipping Point）：普及率 16%
もしデスクトップLinuxのシェアが16%を超えて一般的になった場合、「Linuxを使っていること」自体による優位性（ハッカー的なブランドや、希少なトラブルシューティング能力）は薄れます。現在は約4%なので、まだ**10%以上の「伸びしろ（先行者期間）」**が残されています。
エンジニアとしてのキャリア視点
サーバーサイドでは普及率が飽和しているため、「先行者利益」ではなく**「食いっぱぐれないための必須スキル」**として捉えるべきです。
インフラ/サーバー: 普及率ほぼ100%。先行者利益はないが、必須スキル。
デスクトップ: 普及率約4%。大きな先行者利益（個人的な生産性向上、スキルの差別化）が残っている。
「Linuxを使い始めるのが遅すぎたか？」と問われれば、答えはNoです。 サーバー用途では「必須」であり、個人用途ではまだ「先端」の扱いです。どちらの視点でも、今から学ぶメリットは非常に大きいです。
＊以上は、Geminiにより作成されました。
Zorin OSのメジャーアップデートの方法が案内されたので、試してみることにした。
秋葉原のジャンク通りで買った、キーボードの壊れたDELLのA5ノート。
リンク先の方法に従ってアップデートを開始したが、エラーが出て失敗した。その後、再起動したら起動画面でカーネルクラッシュとかが出て止まって起動できなくなった。
仕方がないので、Zorin OS18の起動USBを作成し、プロファイルを引き継いでインストールすることにした。正しいやり方かはわからないが、パーテションを選ぶところで「その他」にしてルート（/)をZorin OS17.3がインストールされていたところを選択して上書きでインストール（フォーマットしない）。
いろいろと手当は必要だったが、無事に使えるようになった。
